家族心理.com 気になるNEWS
家族心理.comに関連して家族や育児など気になるニュースを掲載してます

スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。


  1. --/--/--(--) --:--:--|
  2. スポンサー広告

豊かさの果て。無気力に染まる子どもたち

豊かさの果て。無気力に染まる子どもたち
2007年03月26日 All About 子育て事情
http://allabout.co.jp/children/ikujinow/closeup/CU20070323A/index.htm?FM=ranks

≪INDEX≫
1:「将来のためにも今、頑張りたい」と思う小学生は半分以下
2:リーダーにも、人気者にもなりたくない
3:友だちとの調和志向という「圧力」?


「将来のためにも今、頑張りたい」と思う小学生は半分以下

日本の子どもは、明らかにゲームやテレビの時間の長さが目立つ
日本青少年研究所による「小学生の生活習慣に関する調査」(2007年3月)には、興味深い結果が表れていました。

北京、ソウル、東京の各都市でそれぞれ約2000人の小学生高学年男女を対象としたこの調査では、就寝時間や一日の勉強時間・遊び・家の手伝いなどに関してかなり詳細な情報を掲載しています。しかしそこでは、まだ明確な目的意識と規範を持つ中・韓の小学生の暮らしと、「何をしたいのか、したくないのか」が決してはっきりとは伝わってこない日本の小学生の姿とのコントラストが浮き彫りになりました。

北京では、「家族」を中心とした食に代表される生活習慣が軸となり、他の2都市に比べて長い学校を終えて帰宅した後、宿題や予習復習、家事の手伝いをし、その合間に時間を見つけて遊ぶ姿が見えてきます。一人っ子ながら家族の中で生活規範を教えられながら育つ、比較的古めかしく「懐かしい」子どもの姿という印象を受けます。

日本よりも高い受験熱が頻繁に報道されるソウルでは、小学生達の平均勉強時間は東京・北京に比べてかなり長く、その分家事の手伝いや外遊び、生活習慣などが影響を受け、就寝時間や起床時間も遅くなりがちな傾向にあります。日本も以前に問題視された個食(独りで食事をすること)や、朝食を食べない姿も表れており、少し前の日本の子どもの姿を彷彿とさせています。

そして日本では「無茶な勉強」「無茶な食生活」は陰をひそめ、むしろ他の2都市に比べて非常に長い自由時間(2時間半以上が40%以上)を持ち、親も口うるさく干渉せず、勉強も生活習慣も適当にやっている、そんな小学生像が見えてきます。

どの国の小学生も、程度に差はあれテレビやマンガ、ゲームが好きで、中国などはかなり厳しく制限されてはいるものの、折を見て楽しんでいるようです。学校に関しても、中国の小学生はおおむね「楽しい」と答え、日韓の小学生も「まあ楽しい」としながら、友達を作って上手にやっているようです。


際立つ親の不干渉
しかし、日本の小学生には、中国・韓国の小学生たちと比べて明らかに異なる傾向があります。それは、親の際立つ不干渉。そして、長い自由時間の中で許される、明らかに長いゲームやテレビの時間。さらに、「目的意識の不明確さ」です。

日本の親は、他の2都市に比べて明らかに「ものを言わない親」です。勉強や成績、友人関係について、まず口をはさまない。顔を洗え、歯を磨け、家事を手伝えなどと生活習慣も口うるさく言わない。テレビやゲームも厳しく制限しない。そして、先生の言うことを聞け、挨拶をしろ、うそをつくな、約束を守れ、人の迷惑になることをするな、などの「基本的なこと」もほとんど言わない。

それを好意的に理解するならば、日本の小学生が、大人に言われなくとも適度にお行儀がいい子どもたちであるということの裏返しなのでしょうか? しかし、日本の大人の際立つ不干渉には、むしろ「子どものことに口うるさく言わないのがいい親だ」という共通認識があるように思えて仕方ありません。

もう一点、日本の親がほとんど子どもに言うことのない言葉があります。それは「よく勉強すれば、将来いい仕事がある」。中韓の親の半数以上、6~7割がよく口にするのに対し、日本のおよそ同じ割合の親が、そんなことを言いません。

その反映なのか、「将来のためにも、今、頑張りたい」と考える日本の子どもは48%。(どちらかというと)そう思わない子どもは、約22%。中韓の7割以上の小学生が「将来のために頑張りたい」と答えているのと対照的です。

「努力をすれば、きっと将来いいことがある」とは決して子どもに言えない、日本の大人たち。飢えることもなく豊かになり、経済成長期の上昇モデルが通用しないがために努力する目的も見出せない「美しい国、日本」の小学生達は、どのような大人に育って行くのでしょうか。



スポンサーサイト

テーマ:気になるニュース - ジャンル:ニュース

  1. 2007/03/26(月) 00:21:46|
  2. 子育て・教育
  3. | トラックバック:0
  4. | コメント:0

交代勤務者の抑鬱、日勤者の3・3倍

交代勤務者の抑鬱、日勤者の3・3倍
3月17日8時1分配信 産経新聞

夜勤がある交代勤務者は日勤だけの人に比べ、不眠や抑鬱(よくうつ)のリスクが高まることが、久留米大医学部の内村直尚助教授(精神神経科)が16日発表した「働く世代の睡眠実態調査」で分かった。内村助教授は「事故や自殺、生活習慣病につながる不眠・抑鬱を減らすには、適切な睡眠時間の管理が重要」としている。

 調査は首都圏の35~59歳の勤労者9025人を対象に昨年12月に実施し、5997人から回答を得た。

 不眠経験は、交代勤務がある人の42・9%に及び、日勤だけの人(27・2%)の1・6倍。抑鬱症状は、交代勤務がある人の14・7%にあり、日勤だけの人(4・4%)の3・3倍にのぼった。

 平日と休日の起床時間の差が大きいほど、不眠、抑鬱の人が多く、差が3時間以上の人は、2時間未満の人に比べ、抑鬱症状で1・4倍、不眠で1・3倍多かった。

 平日の睡眠時間が短いほど不眠・抑鬱の発現率が高く、睡眠時間7~8時間でもっとも低かった。睡眠4~5時間の人は7~8時間の人に比べ、不眠は約2倍、抑鬱は約5倍にのぼった。

 内村助教授は「質の良い睡眠をとらせることは生活習慣病を抑え、勤務中の生産性をあげ、ひいては企業や社会の利益になる」と指摘している。




最終更新:3月17日8時1分



テーマ:気になるニュース - ジャンル:ニュース

  1. 2007/03/17(土) 00:12:31|
  2. こころ
  3. | トラックバック:0
  4. | コメント:0

「休日に寝だめ」は逆効果=平日差大きいほど不眠、抑うつ-働く人の睡眠調査

「休日に寝だめ」は逆効果=平日差大きいほど不眠、抑うつ-働く人の睡眠調査
3月17日6時31分配信 時事通信

普段の寝不足、休日に補えません-。休みの日に遅くまで寝ている人ほど、不眠や抑うつを訴える割合の高いことが17日、働く人を対象とする内村直尚久留米大助教授(精神神経学)の調査で分かった。平日の睡眠時間の短さは、抑うつと強く関連していた。
 同助教授は「時間が不規則だと熟睡感が得られない。良い睡眠のためにはできるだけいつも同じ時間に起きることが重要」としている。
 調査は昨年12月、首都圏の35~59歳の勤労者約9000人を対象にインターネットで実施、約6000人から有効回答を得た。
 それによると、平均睡眠時間は平日6.1時間、休日7.3時間。休日の起床時間が平日より2時間未満遅い人が不眠を自覚する割合は25.9%なのに対し、2~3時間で29.4%、3時間以上で33.3%と、平日との差が大きいほど不眠の人が多かった。
 抑うつ経験も、2時間未満4.3%、2~3時間5.2%、3時間以上6.2%となった。 




最終更新:3月17日7時1分



テーマ:気になるニュース - ジャンル:ニュース

  1. 2007/03/17(土) 00:10:05|
  2. こころ
  3. | トラックバック:0
  4. | コメント:0

心の健康と従業員支援プログラム

心の健康と従業員支援プログラム
2007年3月16日 読売新聞
http://job.yomiuri.co.jp/library/column/li_co_07031601.cfm

昨年、財団法人社会経済生産性本部の実施した「『メンタルヘルス(心の健康)の取り組み』に関する企業アンケート」※によると、6割を超える企業で「心の病」が増加しているとの報告がなされました。

 調査によると、「心の病」を抱えているのは、企業の中心である30歳代に集中しています。

 職場における「心の病」の増加を受け、厚生労働省も「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針(2000年)」など民間企業が、従業員の心の健康への配慮を行う義務に関する指摘を始めています。

 このような背景があり、前述の調査でもおよそ6割の企業が、メンタルヘルス対策に力を入れていると回答しています。

 中でも増えてきているのが、外部EAP(従業員支援プログラム)と呼ばれる、従業員のメンタルヘルスサポートを提供するサービス企業です。

 この外部EAP提供企業では、心理テストによるストレスチェックや、対面や電話によるカウンセリングサービス、各種メンタルヘルス研修などのサービスを一括して、顧客の企業に提供しています。

 しかし既存のいわゆるEAPと呼ばれるサービスは、依頼者である人事部の視点に基づいて設計されていることが多く、本来の主役である利用者にとって最適なサービスであるかどうか、疑問が残ります。

 カウンセリングを受ける、心の病かどうか知りたいという気持ちは、極めて個人的なものです。にもかかわらず、名前と部署を登録しないとサービスが受けられないなど、利用者への配慮を欠く企業が多く、「もしカウンセリングを受けた事が人事に知れたら、出世がなくなる」などという、根拠の無いうわさのために、せっかくのサービスが十分に活用されていない現状があります。

 メンタルヘルスサポートが多くの企業で求められている昨今、利用者である従業員にとって最適であり、また依頼者である企業にとっても意味のあるサービスが必要とされています。


※アンケートは( http://www.jpc-sed.or.jp/contents/whatsnew-20060728-1.html )まで。

(2007年3月16日 読売新聞)



テーマ:気になるニュース - ジャンル:ニュース

  1. 2007/03/16(金) 00:19:24|
  2. こころ
  3. | トラックバック:0
  4. | コメント:0

自衛官、心の病深刻 17年度 休職235人、対応に苦慮

自衛官、心の病深刻 17年度 休職235人、対応に苦慮
2007年 3月8日 (木) 03:13 産経新聞
http://health.goo.ne.jp/news/m20070308027.html

鬱病(うつびょう)などの心の病で休職する自衛隊員が平成17年度は235人に上ったことが7日、防衛省の調査で分かった。心の病による休職者は年々増加傾向にあり、同省は「使命感や階級社会に基づく心の葛藤(かっとう)などが背景にある」とみているが、効果的な対処法がみつからず、対応に苦慮している。


 防衛省内局によれば、鬱病、自律神経失調症、統合失調症などの感情障害、精神的障害による休職者数は平成14年度(123人)から増加。17年度は陸上自衛官120人、海上自衛官31人、航空自衛官24人、事務官60人-の計235人に上った。陸海空の比率は隊員総数にほぼ比例しており、組織別による特徴はみられなかった。


 同省人事教育局は「人事院の統計では他省庁でも同様の休職者が増えており、防衛省が特に多いわけではない」としているが、国防に従事する自衛官だけに懸念は広がる。増加の原因についても「個人の問題で正直分からない」(同局)のが現状で、防衛省が対応に苦慮している実態も浮かび上がる。


 陸自は、「心の問題」を抱える隊員の相談相手となるカウンセラーの教育を受けた隊員を各駐屯地に2人、各中隊レベルに1人ずつ配置。全国5カ所の方面総監部には専門教育を受けた心理幹部(1佐)を置いている。空自も岐阜病院精神保健部でカウンセリングの専門要員を養成する「精神保健担当官等講習」を実施、講習修了者が各部隊でカウンセリングを実施している。


 防衛省はこうした各組織が実施している対策をより効果的、組織的なものにする検討に入った。



テーマ:気になるニュース - ジャンル:ニュース

  1. 2007/03/08(木) 00:13:59|
  2. こころ
  3. | トラックバック:0
  4. | コメント:0

FC2Ad

上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。